1億円の目標に対して2億円の資金を調達。学術集会の「合同開催」は今後の主流になりうるか？――三澤園子先生（東京科学大学 脳神経病態学分野 教授）とともに、今後の医局運営の在り方を考える連載『医局2.0』。今回は「学会多すぎ問題」をテーマに千葉大学医学部附属病院 病院長で整形外科学教授の大鳥精司先生にお話を伺います。（全3回連載の2回目） ...

京都大学大学院で公衆衛生と出会い、それまでの基礎研究分野とは違った「臨床研究」の意義を強く感じるようになった本多先生。転機は、2017年からの福島県立医科大学への赴任でした。各医学部の卒業生をインタビューでつないでいく本企画、日本大学リレー・本多通孝先生の最終回は現在に至るお話です。外科医が臨床研究を学ぶ意義についてもうかがいました。

特に国民の皆さんに直接大きな影響を及ぼすのは、医師の地域・診療科偏在をいかに的確かつ迅速に是正するかという課題です。2004年度に新医師臨床研修制度が必修化され、それ以前から進んでいた大学病院への医師の引き揚げが大きなうねりとなりました。2008年度以降、地域枠を中心に進められた医学部定員増には一定の効果が見られるものの、将来の見通しは決して明るくありません。確かに病院勤務医は増えていますが、その ...

厚生労働省の「医師養成過程を通じた医師の偏在対策等に関する検討会（座長：遠藤久夫・学習院大学長）が6月25日に開かれ、2027年度医学部の臨時定員の適正化にあたって、どんな点を考慮すべきかを議論した。厚労省は、医籍登録後３～５年目医師の自県大学の割合や、都道府県における医師確保に向けた取り組み状況に関するデータなど、様々な資料を提示（資料は、同省のホームページ）。

認知症患者へのペースメーカー留置時は、術中に不穏になる可能性があるので鎮静を行うことを想定しないといけないと思いました。リードレスペースメーカー植え込みは合併症として心タンポナーデの頻度が高く、PCPS留置が必要となる場合に備えて、ABIなどで下肢動脈の評価を術前に行う必要があったと思います【内科系勤務医】 ...

中医協総会（小塩隆士・一橋大学経済研究所特任教授）は6月25日、人口動態や医療需要、医療提供体制などの現状について、議論した。診療側からは医療機関の経営状況の厳しさや他産業への人材流出を防ぐための医療職の処遇改善についての意見があり、支払側は人口構造や医療ニーズの変化に対応した医療資源の配置、機能強化などの必要性を指摘した（資料は、厚生労働省のホームページ）。

6月24日の文部科学省の「今後の医学教育の在り方に関する検討会」（座長：永井良三・自治医科大学学長）では、藤田医科大学病院と佐賀大学医学部附属病院が、大学病院運営の好事例として紹介された（資料は、文科省のホームページ。「第三次取りまとめ」に関する記事は、『「大学病院の役割・機能の重点化」「診療報酬での支援」提言、文科省検討会』を参照）。

診療報酬のマイナス改定や消費増税などの逆境に負けず、業績を大きく伸ばした方法とは――ちば医経塾井上貴裕塾長と病院経営者の対談シリーズ。今回は、学校法人東邦大学の炭山嘉伸理事長がお相手です。東邦大学の経営改善に取り組み、創業者を除き最長の就任期間となった炭山氏の半生をうかがいました。

姉が遺してくれたメッセージに背中を押され、女性医師として幅広く活躍の場を求めていくための研鑽を積んだ伊藤先生。産婦人科医のキャリアに留まらない、多くの資格取得へのチャレンジもそのひとつでした。各大学の卒業生をインタビューでつなぐ本企画、杏林大学リレー・伊藤路奈先生編の最終回は現在に至るお話です。先生個人で取り組む、ある「事業」のお話もうかがいました。

島根医大を卒後後、渡部先生が考えたのは「心臓外科医であれば、きっとすべての患者さんを助けられる」という思いでした。けれどもそれは、ちょっとした思い違いで…。各医学部OBをインタビューでつなぐ本企画、島根大学リレー・渡部広明先生編の第2回は、医学部卒業後の進路選択のお話。「何でも診られる医師」を念頭に進路を選んだはずが、ある症例に直面したことで新たな進路が見えてきたそうです。

医学部への道が険しいことは、読者医師の皆様もよくご承知のことと思います。1浪しても2浪しても「届くのか？」と自信が持てないことも……。そんな中、「医学部医学科合格率100％(2025年度)」を誇る高校、それが川崎医科大学附属高校です。名前は知っている、でもどんな高校なのか、学力はつくのか……？　読者の先生方のそんな疑問にお答えし、お子さんの高校選びの新たな選択肢につながる情報をお届けします。

自民・公明党、日本維新の会による社会保障改革の３党協議において、自民党の実務者として議論に関わってきたのが、医師の国光あやの氏だ。矢継ぎ早に維新が改革案を提案、議論が進んだ印象もあったが、実際のところはどうだったのか。６月11日の「３党合意」を受けての所感を、国光氏にお聞きした。