ダモダラン教授は、パッシブ投資家とアクティブ投資家の違いについても言及している。 それは、分散された指数をトレースするか否かの違いではないようだ。 文字通り、能動的に投資するか否かの違いにあるのだという。

かつて世界最大の債券ファンドPIMCOでCEO兼CIOを務めたエラリアン氏は、米債券市場が危うい状況にあると隠さなかった。 同氏は、高ボラティリティと機能不全を分けて考えている。

ダモダラン教授が Motley Fool で、世界経済のドライバーの変遷を語った。 教授は、米経済健闘の理由をテクノロジーと指摘し、米株式市場が（年初）世界の時価総額の半分を占めていた点を付言している。

タリフマン・ショックの前から、日本人が対米証券投資に慎重になっていると報道されることもあった。 佐々木氏の話を聞く限り、米市場に対してどういうスタンスを取るべきか以前に、日本に対してどう向き合うかが重要であるように思われる。

貨幣の価値の問題は米財政赤字の問題だ。 ダリオ氏は、米財政赤字をGDPの3%以下に下げないと、米国債の需給問題に直面し、「通常の景気後退より悪い」景気後退になると心配する。 背景には、これが世界の通貨システムの変遷に発展しうるからだ。

チャノス氏は以前からイェール大学ほかで金融詐欺の講義を受け持っている。 同氏は2020年、当時を「詐欺の黄金期」と名付けたが、事態はさらに悪化しているという。 チャノス氏は従来からの金融詐欺についての観察結果を繰り返した。

機関投資家としてのキャリアを卒業し、その後は莫大な資産で株式をさかんにトレードしているグロス氏も、政治に振り回される米市場に辟易しているようだ。 グロス氏さえこんなことを言うのだから、今回の混乱で米証券投資はずいぶんと人気を失ったのではないか。

過去30年、米国では基軸通貨を発行する《法外な特権》を自認し《強いドルは国益》との立場を続けてきた。 それを真っ向から否定する方向にトランプ政権は舵を切りつつあるように見える。

当初9日にトランプ関税が発動されると、それまでの米国株下落は継続した。 そして、市場の大方の予想と反し、米ドルと米国債が売られたのだ。 これが関税一部停止の背中を押したとの見方が強い。

2日米政権の提示した各国の関税率についてCNBCは、驚くほど単純で論理性のない計算によって得られたものであると暴露している。 米国が提示した、ある国が米国に課す関税率（日本は46%とされた）とは事実上、米国の貿易赤字を輸入で割ったものにすぎなかった。

ダリオ氏が自身の SNS で、トランプ関税の混乱を近視眼的にだけ捉えるべきでないと書いている。 これが大きな歴史の流れの一コマであり、過去にもたびたび繰り返していることであると強調している。

シーゲル教授がウォートンビジネスラジオで、最近の米国債急落の原因を解説した。 ちなみに2つ目の理由は、トランプ大統領が財政赤字幅を拡大させた予算を議会が通したことだという。 「でも、中国が将来売るのではないかとの恐怖だけで、米国債価格は下がる。・・・ 貿易戦争の次の段階は『米国がそうするなら米国債を売るぞ』になるだろう。・・・ 中国は（交渉のための）よいカードを持っている。」 ...